投資信託を購入する際に気を付けなければならないのが、投資信託を購入することで負担する必要がある手数料です。

投資信託で資産を運用するとなると、いくつかの種類の手数料をコストとして支払わなければなりません。

手数料は、それぞれの投資信託によって異なりますので、投資信託を購入する際には、手数料がどのくらいかかるのかをしっかり把握しておく必要があります。言わずもがなですが、できるだけ手数料が低い投資信託を選ぶのが、成功のコツですよ!

投資信託の手数料

投資信託の主な手数料には、以下の3つがあります。

  • 販売手数料
  • 信託報酬
  • 信託財産留保額

販売手数料

販売手数料は、投資信託を購入する際にかかる手数料です。

販売手数料は、同じ銘柄の投資信託でも、購入する販売会社(証券会社、銀行等)によって異なる可能性がありますので、できるだけ販売手数料が安い販売会社から購入するのが、吉。ちなみに、ネット証券は、販売手数料が安い傾向にあります。

販売手数料は、一般的には、購入金額の0%~4%程度の金額になりますが、アクティブファンドについては、手数料が高く、インデックスファンドについては、安く設定されています。販売手数料がかからない投資信託のことをノーロードファンドと言いますが、インデックスファンドの場合は、販売手数料が一切かからないものが一般的となっていますので、インデックスファンドを購入する際には、そこまで気にする必要はないでしょう。

信託報酬

信託報酬は、投資信託の保有中、ずっと必要となる手数料です。

私たち投資家は、投資信託を運用するにあたって必要な費用を信託報酬として支払っているという形になります。信託報酬は、販売手数料のように、販売会社によって異なることはなく、同じ銘柄の投資信託であれば、どの販売会社から購入しても、同じ金額を負担しなければなりません。

負担額は、0.2%~3%程度(年率)が一般的で、販売手数料と同様に、アクティブファンドの方が高く、インデックスファンドの方が低い傾向にあります。

信託報酬は、投資信託の基準価額から差し引かれ、毎日の基準価額に反映されていますので、投資家が直接支払うようなことはありませんが、投資信託を保有している限り、ずっと負担しなければならないので、投資信託を購入する際には、最も注意を要する手数料とも言えます。

信託財産留保額

信託財産留保額は、保有している投資信託を解約する際にかかる手数料です。

投資信託は、複数の投資家の資産を集めて、株式や債券に投資をしています。投資家が投資信託を解約すれば、その金額については、ファンドが投資している株式や債券を売却する必要がありますが、その際には、費用が必要となります。この費用に充てられるのが、信託財産留保額です。

負担額は、基準価額の0.5%程度までが一般的ですが、一切かからない投資信託も珍しくありません。

解約する際も手数料がかかるのかと思われるかもしれませんが、信託財産留保額がなければ、解約した投資家以外の投資家も、別の投資家が解約した際の費用を負担することになりますので、信託財産留保額は、投資家間の不公平をなくす機能を果たしていると言えます。解約のペナルティとも言うことができますね。